俺らしくもないが、日本のメーカーの将来について少し考えてみようと思う。これは面接に落ちた腹いせからではなく、就活をする中で、日本企業を取りまく状況がどうしても他人ごとではないこととして感じられたからである。しかし、こうした思惟が素人の所感に基づいたものにすぎないということは自分でもわきまえているつもりだ。
シャープや東芝に関する報道を耳にするにつけ、今後、日本の主要大手メーカーは、国際競争力強化という名目のもとで経営統合や事業統合を繰り返しつつ、残り少ない貯金からどれだけ甘みを吸い続けるかという方向に向かうのだろうな、ということを漠然と感じたわけである。
日本の雇用を担うものと政府からみなされている大企業は、将来、いくら負債を積み重ねて経営状況が悪化しようとも、政府の援助と銀行の融資を湯水のごとく受けつつ、赤字を垂れ流している部門をいつでも切り離すことができる。その負担は合資して設立された別会社や下請け会社に押しつけられることで、大企業本体は形式上無傷を保つことができる。ただ、ここでいう無傷というのは、その企業が日本の製造業に占めるヒエラルキーの位置や、役員のメンツに対して意味するものにすぎないわけだが。
韓国社会には、日本社会のゆがみや病弊が先鋭的に表れているということがよく言われる。メーカー各事業部門の統廃合と事業内容の収斂化の行き着く先がどこであるかを考えてみたとき、日本と韓国の相似性を無視することはできない。
日本企業には、技術開発に資本投下する余剰資金も、技術者を養成する余力も以前ほど残されていない。先端研究が製造開発に貢献するまでに許された時間的猶予がますます短くなり、ついには先端研究が製造開発と企画営業に追い越された結果がプラズマクラスターであり、ナノイーである。例えば、パナソニックの研究開発では、「毛髪の手触り感」が実験の客観的な指標になりうるらしい。
この成果は企画営業職の人間を喜ばせるものではあっても、それ以外に何一つ役立つことはない。ここでは、企画営業がありもしない技術革新を空想し、研究開発はそれを製品化するために、ありもしない科学的根拠を打ち立てようと喘いでいるばかりなのだ。
